2008年03月29日

Saturday TomoBiz Article Vol.133 (Stakeholders-4)

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What counts in sports is not the victory, but the magnificence of the struggle.
--Joe Paterno

「組織論」、シリーズ最終回。

組織が組織として円滑に機能するための大切なセオリーが「組織論」。事業の成功・目標の達成に不可欠になのは、関わるすべてのステークホルダー(利害関係者)が利益を共有できるビジネスの仕組み。

前回・前々回に話したように、多くの組織の経営陣やマネージャーレベルの人たちが見逃しがちなステークホルダーは「組織のマンパワー」である。

顧客満足への政策、また、組織の利益確保は当然重要である。
しかし、商品を生産するのもサービスを提供するのもその組織の労働者であることを忘れてはいけない。

彼らは自分たちの労働と彼らがその労働から得る利益を比較するものである。もちろん利益とは給料というお金の部分だけではない。

彼らが組織の目標の達成の為に自身の能力を発揮したくなるような利益のパッケージを提供しなければいけない。そうでなければ、彼らは「仕事をしているふり」をし、「時間の消費」という労働だけを行うケースが多発するのである。

つまり、全体的に事業が成功するわけがないという悪循環が起こるのである。

成功している組織やビジネスを見ていると、労働者を非常に大切にしているし、人材の確保を事業の成功への中心要素として考えていることが多い。

彼らがその組織の成功のキーが「マンパワー」であることを理解しているのは当然明らかであるが、加えて労働者をステークホルダーの中心的存在として考えている部分も伺える。

つまり商品の生産・サービスの提供を行う組織の労働者がまずはしっかり利益を認識できるビジネスのスキームであり、彼らの労働満足度が顧客満足度を導き、そして結果として組織の利益とつながる。その組織の成功の結果は投資者の利益とつながり、つまり、関わるすべてのステークホルダーが利益を共有できるモデルが完成することになる。

「組織論」。
どんなタイプの事業にも不可欠な学術論。
組織の管理職以上の方にはぜひ勉強してほしい分野である。
posted by tokuyama at 13:27| Comment(0) | TrackBack(0) | Tokuyama | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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